更新日:2018年02月14日
登山経験 救助へ生かす
山岳連盟員ら 県警隊員を指導

 県警は13日、山岳遭難が相次いでいることを受け、県山岳連盟の関係者ら計5人を「山岳遭難救助アドバイザー」に委嘱した。登山経験豊富なアドバイザーから訓練や救助に関する助言を受け、県警の山岳救助隊の技術向上を図る。

 委嘱されたのは同連盟の秋山教之会長(66)、舟久保元孝副会長(62)、古屋寿隆前会長(67)、山岳遭難対策大久保基金の会の清水准一会長(68)、八ケ岳山岳ガイド協会の竹内敬一会長(63)。5人は、県警の山岳救助隊の訓練内容への助言や指導に当たる。

 13日、甲府・県警本部で委嘱式が行われ、青山彩子本部長が5人に委嘱状を手渡した。青山本部長は「山岳遭難を減らすため、迅速かつ的確な救助ができるよう力を貸してほしい」とあいさつした。

 秋山会長は「長年培った経験と知識を可能な限り伝えていきたい」と話した。

 県警地域課によると、昨年の山岳遭難発生件数は161件、遭難者は180人で、記録が残る1965年以降で最多となった。今年は1月までに山岳遭難が2件あり、遭難者は2人(うち重傷1人)となっている。

 【写真】山岳遭難救助アドバイザーの委嘱を受ける県山岳連盟の秋山教之会長(左端)ら=甲府・県警本部

 (2018年2月14日付 山梨日日新聞)